ＡＢＣ雑誌発行社レポート／２０２１年下半期雑誌販売部数
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- 日時： 2022/08/15 14:06:02
- 情報元： 日書連
- 日本ＡＢＣ協会は２０２１年下半期（７〜12月）雑誌発行社レポートを発表した。今回掲載したのは32社１０８誌。各雑誌部数の前年同期比の平均（既存誌ベース）は週刊誌93・51％、月刊誌95・28％、合計94・85％となった。報告誌の状況は、ＫＡＤＯＫＡＷＡ『関西ウォーカー』『東海ウォーカー』、角川春樹事務所『ポップティーン』、集英社『Ｓｅｖｅｎｔｅｅｎ』、ワン・パブリッシング『上沼恵美子のおしゃべりクッキング』は報告を中止。また発行元が退会したＣＣＣメディアハウス『ニューズウィーク日本版』、日経ナショナルジオグラフィック『ナショナルジオグラフィック日本版』、毎日新聞出版『サンデー毎日』は掲載をやめた。講談社『テレビマガジン』は発行周期を月刊から隔月刊に、光文社『Ｍａｒｔ』は月刊から季刊に変更した。
一般週刊誌のトップは『週刊文春』の25万２４５３部で前年同期比６・５％減となった。２位の『週刊現代』は同９・９％減の18万８７３部、３位の『週刊新潮』は同４・２％減の14万９９１５部、４位の『週刊ポスト』は同９・８％減の14万８７３部と、いずれも部数を落とした。新聞社系は『週刊朝日』が同17・２％減の４万６６０１部と２桁のマイナス。
男性月刊誌は、ヤング誌の『ｓｍａｒｔ』が同１００・３％増の６万９０９１部と躍進、20年下期を底に盛り返している。
ビジネス・マネー誌は、『週刊ダイヤモンド』がデジタル版の伸長により同35・０％増の８万１３４６部に。『週刊東洋経済』は同２・７％増の４万６４５６部。『日経ビジネス』は同０・６％減の14万９８８５部、『プレジデント』は同３・５％減の10万７４７１部だった。
女性週刊誌は、『女性セブン』が同４・４％減の16万１１５６部、『女性自身』が同４・６％減の15万３７８部、『週刊女性』が同14・４％減の７万５６５３部と減少傾向が続く。
女性月刊誌は、ヤング誌は『ｍｉｎｉ』が同61・３％増の７万８９１４部と好調。『ＶｉＶｉ』は同25・９％増の８万２５８８部と盛り返した。ビューティ・コスメ誌の『＆ＲＯＳＹ』は同86・２％増の５万８８９０部と伸長。17年上期から８期連続伸長を記録していたシニア誌の『ハルメク』は同１・１％減の36万８９１９部。前期からは４・２％減となった。
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